ゼロデイ攻撃とは
この記事は約 2 分で読めます
ゼロデイ攻撃 (Zero-Day Attack) とは、ソフトウェアの脆弱性が発見されてから修正パッチが提供されるまでの間に、その脆弱性を悪用する攻撃です。開発者が脆弱性を認知してから対策を講じるまでの猶予が「 0 日」であることからこの名前がつきました。既知のシグネチャがないため、シグネチャとの照合だけでは検出できません。 Google Threat Intelligence Group (GTIG) の分析では、 2024 年に悪用が確認されたゼロデイ脆弱性は 75 件で、 2023 年の 98 件より少なく、 2022 年の 63 件より多い数でした。
修正が届くまでの間に決まること
修正が用意されていない間に採れる手は、守りを足す方向ではなく、使える範囲を狭める方向にしかありません。届く経路を絞る、その働きを止める、扱う相手を限るという措置はいずれも本来の使い方を削るため、削った部分が業務に必要であれば措置は長く続けられません。したがって暫定の措置を決めるときに問われるのは強さではなく、その制限に何日耐えられるか、耐えられなくなったときに何を先に戻すかという順序です。次に、公表された時点は使われ始めた時点とは別のものです。公表は知られたことの時点であって、それ以前に使われていたかどうかは公表からは分かりません。前後の関係は、残っている記録を後から見返して初めて確かめられる場合もあります。そのため公表を受けて始まる作業は、これから来るものへの備えと、すでに来ていたかどうかの確認という二つに分かれ、前者だけを行うと後者が抜けたまま終わります。そして表れ方に合わせて止める措置は、修正の代わりにはなりませんが無駄にもなりません。ただし手がかりの有効期間は短く、同じ結果を別の表れ方で出す余地がある限り、止められるのは今見えている形に限られます。この措置の役割は修正が届くまでの時間を確保することなので、確保した時間で何を進めるかを同時に決めておかないと、措置が置かれたままになり、本来の修正が後回しになります。
ゼロデイ攻撃のタイムライン
歴史的背景
Stuxnet は 2010 年に見つかったマルウェアで、 Symantec の分析の報告は、 4 つのゼロデイ脆弱性を悪用した最初の例とし、イランにあるとみられる特定の産業用の制御システムを、制御装置 (PLC) の書き換えによって妨害することが最終の目的だったと分析しています。 2021 年の Log4Shell (Log4j の脆弱性) は、 NVD に公開された 2021 年 12 月 10 日と同じ日に、米国の CISA の悪用が確認された脆弱性の一覧に加えられました。
ゼロデイ攻撃の特徴
ゼロデイ脆弱性はダークウェブで高額で取引され、国家レベルのサイバー攻撃にも利用されます。攻撃者は脆弱性を発見しても公開せず、長期間にわたって密かに悪用することがあります。
防御の考え方
よくある誤解は「ゼロデイ攻撃は防げないから対策しても無駄」というものです。完全に防ぐことは困難ですが、多層防御で被害を小さくすることはできます。サービスごとに固有の強力なパスワードを設定し、二段階認証を有効にしておくことは、脆弱性が悪用された場合のアカウントの乗っ取りへの対策の一つです。ソフトウェアの自動更新を有効にし、パッチが公開されたら速やかに適用することも、対策に含まれます。
この記事は役に立ちましたか?
関連用語
- 脆弱性ソフトウェアやシステムに存在するセキュリティ上の欠陥で、攻撃者に悪用される可能性がある弱点です。
- CSRFユーザーの認証済みセッションを悪用して不正なリクエストを送信させる攻撃です。
- ファイルレスマルウェアディスクにファイルを書き込まずメモリ上で実行されるマルウェアです。スキャンするファイルが無いため従来型アンチウイルスでは検知が困難です。PowerShell や WMI など正規ツールを悪用する Living off the Land 手法を使うものもあります。
- 漏洩通知データ漏洩時に影響を受ける個人や当局に通知する義務です。GDPR では 72 時間以内の通知が求められ、通知遅延は制裁金や信頼失墜のリスクを伴います。