メインコンテンツへスキップ

脅威モデリングとは

この記事は約 2 分で読めます

脅威モデリングとは、システムやアプリケーションに対する潜在的な脅威を設計段階で体系的に洗い出し、優先順位を付けて対策を講じるセキュリティ設計手法です。「何を守るのか」「誰が攻撃するのか」「どこが弱いのか」を構造的に分析することで、開発の後工程で発覚するセキュリティ欠陥を減らせます。 Microsoft は、脅威モデリングを含む社内の開発の手順に従うことで脆弱性が少なく深刻度も低いソフトウェアになり、開発の費用も下がるとしています。

歴史的背景

Microsoft のセキュリティ開発ライフサイクル (SDL: Security Development Lifecycle) の紹介の頁によると、 Microsoft は 2002 年 1 月に Trustworthy Computing の取り組みを始め、 SDL は 2004 年に社内のソフトウェア開発の手順の一部になりました。 Microsoft は SDL を社内の開発チームの必須の手順とし、設計の工程で脅威モデルを作り、製品のライフサイクルを通じて更新することを求めています。 OWASP も脅威モデリングの手順を公開しています。

STRIDE モデル

STRIDE は Microsoft が開発した脅威分類フレームワークで、 6 種類の脅威カテゴリの頭文字を取ったものです。

S - Spoofing

なりすまし。他者の ID で認証を突破する。

T - Tampering

改ざん。データや通信内容を不正に変更する。

R - Repudiation

否認。行為の証拠を消し、実行を否定する。

I - Info Disclosure

情報漏洩。権限のないデータへのアクセス。

D - Denial of Service

サービス拒否。システムを利用不能にする。

E - Elevation of Privilege

権限昇格。より高い権限を不正に取得する。

DREAD スコアリング

STRIDE で脅威を分類した後、各脅威の深刻度を定量的に評価するのが DREAD です。 Damage (被害の大きさ)、 Reproducibility (再現性)、 Exploitability (攻撃の容易さ)、 Affected Users (影響を受けるユーザー数)、 Discoverability (発見の容易さ) の 5 項目をそれぞれ 1〜10 で採点し、合計スコアで優先順位を決定します。ただし、 OWASP の脅威モデリングの手順の頁は、 DREAD のような数値の代わりに定性的な値を使うと、順位付けが主観に偏りすぎるのを避けやすいとしています。

PASTA フレームワーク

PASTA (Process for Attack Simulation and Threat Analysis) は、ビジネスリスクと技術的脅威を統合的に分析する 7 段階のフレームワークです。ビジネス目標の定義から始まり、技術スコープの特定、アプリケーション分解、脅威分析、脆弱性分析、攻撃シミュレーション、リスク / 影響分析へと進みます。

データフロー図と信頼境界

ユーザー (外部)
信頼境界
Web サーバー
信頼境界
データベース

信頼境界を越えるデータフローが脅威分析の重点ポイントになる

脅威モデリングの核となるのがデータフロー図 (DFD) です。システム内のデータの流れを可視化し、信頼境界 (Trust Boundary) を明示します。信頼境界とは、セキュリティレベルが異なる領域の境目のことで、インターネットと社内ネットワークの境界、アプリケーション層とデータベース層の境界などが該当します。信頼境界を越えるデータフローごとに、攻撃対象領域に対する STRIDE の各脅威を検討できます。

開発ライフサイクルへの組み込み

脅威モデリングは設計フェーズだけの作業ではありません。アジャイル開発ではスプリントごとに新機能の脅威を評価し、既存の脅威モデルを更新します。 CI/CD パイプラインに SAST (静的解析) や DAST (動的解析) を組み込み、脅威モデルで特定したリスクが実装レベルで対処されているかを自動検証するアプローチもあります。多層防御の設計を脅威モデリングの段階で計画し、レッドチーム演習でその有効性を検証できます。

洗い出した後に残す記録

脅威を並べる作業そのものよりも、その結果を後から使えるかどうかが実務上の差になる。ひとつは、対処しないと決めたものの扱いである。洗い出した項目のうち実際に手を入れるのは一部で、残りは影響が小さい、起こる条件が揃わない、費用に見合わないといった理由で見送られる。この見送りの判断が記録されないと、次に同じ箇所を検討するとき、判断があったこと自体が分からない。結果として同じ議論を繰り返すか、逆に検討済みという記憶だけが残り、根拠を確かめられない状態になる。残すべきは項目の一覧ではなく、見送った理由と、そのとき前提にした条件である。もうひとつは、その前提そのものである。この種の分析は必ず何かを信頼できるものとして扱う。ある区間の通信は保護されている、ある処理は内部からしか呼ばれない、ある値は手前で検査済みである、といった仮定を置いて初めて、検討すべき範囲が有限になる。仮定が変わると、それに支えられていた結論も同時に変わる。構成の一部を外部の仕組みに置き換えたときや、呼び出し元が増えたときに影響を受けるのはこの部分だが、仮定が書かれていなければ、どの結論を見直すべきかを特定できない。三つめは、図と実装の間に生じるずれである。図は作成した時点の設計を写したもので、実装が先に進めば図だけが古くなる。古いという事実は図を見ても現れないため、更新の契機を作業の側に置いておかないと、正しく見える図をもとに検討が進む。

組織のセキュリティ体制構築はスタートアップのセキュリティチェックリストで、パスワードポリシーの設計は企業パスワードポリシーの記事で、ランサムウェア対策はランサムウェア対策の記事で詳しく解説しています。

この記事は役に立ちましたか?

関連用語